特集記事 > テーマ別おすすめ銘柄
ドライブ・旅行の強い味方！
レンタカーがお得になる株主優待銘柄まとめ
国内旅行や帰省、ちょっとしたお出かけなど、車があると行動範囲がグッと広がります。しかし、旅行先でのレンタカー代は意外とバカになりませんよね。
実は、レンタカー会社の親会社や自動車ディーラー、鉄道会社などが、株主優待として「レンタカーの割引券」を発行しています。賢く活用してドライブ旅行をお得に楽しみましょう！
1. 旅行の移動手段はお得に確保！
レンタカー割引優待の特徴は、基本料金から10%〜20%の割引を受けられたり、固定金額（3,000円分など）の値引きが受けられる点です。ただし、「免責補償料」や「オプション料金」には割引が適用されないケースが多いため、事前の予約時に株主優待券を利用する旨を伝えることが重要です。
⚠️ 他の割引キャンペーンとの「併用」に関する注意点
レンタカーの株主優待は、あくまで「一般の基本料金」からの割引となるケースがほとんどです。そのため、旅行予約サイト（じゃらん、楽天トラベル等）の独自クーポンや、早割、会員限定割引など、他の割引キャンペーンとは原則として併用できないことが多いため注意しましょう。「ネットの格安限定プラン」と「一般料金からの優待割引」のどちらが最終的に安くなるか、予約前に比較検討することをおすすめします。
2. レンタカー大手・自動車関連銘柄
🚙 VTホールディングス (7593)
日産・ホンダなどの自動車ディーラーを展開。レンタカー事業としては「Jネットレンタカー」を運営しています。
- 対象レンタカー： Jネットレンタカー
- 優待内容： 100株以上で、利用料金10%割引券または20%割引券（※時期により異なる）
Jネットレンタカーは東海地方を中心に全国展開している格安レンタカーです。優待券を利用することで、さらにお得に車を借りることができます。
この銘柄の詳細・利回りを見る🏢 東京センチュリー (8439)
大手総合リース企業で、「ニッポンレンタカーサービス」を傘下に持っています。
東京センチュリーは2025年3月末を最後に株主優待制度を廃止しました。今後は配当金による利益還元に集約されるため、これからレンタカー割引を目的に新規投資することはできませんのでご注意ください。
- 対象レンタカー： ニッポンレンタカー
- 過去の優待内容： 3,000円分の優待割引券（※現在は廃止）
かつては全国に営業所を持つニッポンレンタカーの割引券がもらえる貴重な銘柄として人気を集めていました。
この銘柄の詳細を見る（優待廃止）🅿️ パーク24 (4666)
駐車場「タイムズ」の運営や、カーシェアリング「タイムズカー」を展開する業界最大手です。
- 対象サービス： タイムズカー、タイムズパーキング等
- 優待内容： タイムズチケット（※現在は優待制度を一時休止中）
レンタカーというよりカーシェアリングに特化していますが、過去にはタイムズチケットが贈呈されていました。現在は優待休止中ですが、将来の再開を期待したい銘柄の一つです。
この銘柄の詳細・利回りを見る3. 駅に直結！便利なJR各社の駅レンタカー
JR東日本やJR西日本などの株主優待といえば「鉄道運賃の割引券」が有名ですが、実は優待冊子の中に**「駅レンタカーの割引券」**が同封されています。新幹線や特急を降りてすぐ乗れるのが最大のメリットです。
4. 私鉄グループのレンタカー提携割引
私鉄各社も、グループ内にレンタカー会社を持っている場合や、大手レンタカー会社と提携している場合があります。株主優待の「グループ優待割引冊子」にチケットが含まれています。
🦌 近鉄グループホールディングス (9041)
- 対象レンタカー： 近鉄グループが運営する「オリックスレンタカー」等
- 優待内容： 100株以上で、基本料金の20%割引券などを贈呈
【補足】優待を実施していない・廃止した大手レンタカー
「トヨタレンタカー」などの業界最大手は、実は株主優待を活用して安く乗ることはできません。また、非上場企業や優待を廃止してしまった企業も多いため、レンタカー優待を狙う際は注意が必要です。
主な対象外・廃止・非上場のレンタカー会社
- トヨタレンタカー： 親会社のトヨタ自動車 (7203) は、レンタカーに関する株主優待を実施していません。
- 日産レンタカー： トヨタ同様、親会社の日産自動車 (7201) にレンタカーの優待はありません。
- ニコニコレンタカー / ガッツレンタカー： 運営会社が非上場（またはフランチャイズ主体）のため、優待投資の対象外です。
- バジェット・レンタカー： 運営会社が非上場のため対象外です。
💡 優待を利用する際の注意点
レンタカーの株主優待は、「事前の電話予約」または「指定の専用Webページからの予約」でのみ割引が適用されるケースがほとんどです。他社の旅行サイト（じゃらん、楽天トラベルなど）経由での予約には割引が適用されないことが多いため、各銘柄のIR情報や優待券の裏面の利用条件をよく読んでから予約しましょう。